まだ若くて元気のよいうちはほとんど病院にもかからず
保険証なんて使ったことない。
という人もいますよね。
でもいつ大きい病気やケガに見舞われるかは誰にもわかりません。
そうなる前に、健康保険の仕組みについて理解しておくと
安心が得られます。
今回お話しすることは以下のことになります。
- 健康保険の保険料は毎年20万円以上払っている
- 医療費は高額療養費制度で所得によって6～26万円の支払いで済む
- 長期療養しなければならくなったら傷病手当金を申請する
健康保険について理解する
日本は皆保険制度というものを採用しており、
あなたが会社に勤めだすと、必ず加入することになります。
健康保険について知っておくことは
２つの意味で大切です。
知は力なり。健康保険に限らず国等が実施しているあれゆる制度は
知っているもの勝ちの世界であることを心得ておきましょう。
健康保険の保険料は毎年20万円以上払っている
まず、保険料について理解しましょう。
一般的なサラリーマンであれば最低でも10万円～
毎年健康保険の保険料として支払っています。
これは毎月の給与の明細に月額が記載されているはずです。
社会保険であればこの額は会社と折半しているため
実際には保険料は２倍かかっています。
なので20万円以上は毎年保険料として支払っていることになります。
これほど高額な料金を支払って加入しているのに
制度について知らないのは、そもそもマズいですし、
実際に必要な時に給付が受けられなければ、非常にもったいないことなのです。
そもそも保険とは何か？
話がずれるかもしれませんが、念のため保険について基礎的なお話もしておきます。
保険とは、多くの人が保険料としてお金を出し合い、
ある一定の条件を満たしたときに給付を受けられる。という仕組みです。
この時、保険業務を実施する機関を保険者と呼び
この保険に加入する個人を被保険者と呼びます。
健康保険の場合は医療に関する給付金を、
被保険者であるあなたが受け取れるという仕組みになります。
健康保険の運営主体には大きく2種類があり、社会保険と国民健康保険です。
高い保険料を納めた結果、得られるものが何か十分理解しておく
医療に関する給付には様々な種類があり、状況に応じて申請すること
が必要になります。以下に健康保険で受けられる主な給付内容を記載します。
①療養の給付・家族療養費
②入院時食事療養費・入院時生活療養費
③訪問看護療養費・家族訪問看護療養費
④療養費
⑤移送費・家族移送費
⑥高額療養費／高額介護合算療養
⑦傷病手当金
⑧出産育児一時金・家族出産育児一時金
⑨出産手当金
⑩埋葬料（費）・家族埋葬料
⑪保険外併用療養費
ここではすべてについて解説しませんが、
この中でもっとも知られているのが
①の療養の給付となります。
この手続きは現行の制度では最も簡単です。
あなたは保険医療機関へ行き受診したいと申し出て、
この保険証を見せるだけで給付を受けることができます。
つまり、良く知られている保険証の使い方で
あなたが受けている給付のことになります。
３割を自己負担しなければならないので支払う必要があり。
残りの７割は、医療機関や薬局が、あなたの代わりに保険者へ請求するのです。
これが最もポピュラーでオーソドックスな
保険証の使い道でしょう。
しかし、今回あなたが知っておくべきなのはその他の給付についてです。
医療費は高額療養費制度で所得によって6～26万円の支払いで済む
健康保険の使い方として
特に重要なものとして
⑥高額療養費と⑦傷病手当金
があります。
これらは、手持ちの保険証を見せるだけ、
というような、簡単な手続きではできません。
被保険者である、あなたから保険者へのアクション＝申請が必要なものです。
これは必ず覚えておきましょう。
※ただし高額療養費などは保険者側から自動的に給付されることもあります。
高額療養費とは
①の療養の給付を受ける際に、３割の医療費の自己負担が発生することは
わかりました。
ただ、その金額があまりにも大きい、例えば数十万円、数百万円と
なった場合は、経済的にも苦しくなるでしょう。
でも安心してください。
そのためにこの高額療養費制度があります。
被保険者は、所得に応じて納めている保険料の金額に応じて
ランク分けされ、毎月の自己負担額の上限が決められています。
つまり、この上限を超えて支払った費用が、高額療養費として
被保険者へ支払われるという制度になっています。
これが健康保険の高額療養費制度です。
これによって被保険者の実際の自己負担額は
所得に応じて、毎月6～26万円程度になります。
そして、入院などあらかじめ高額な医療を受けることがわかっている場合
事前に高額療養費の限度額認定証という証書を申請して発行してもらうことができます。
これを保険証と一緒に医療機関へ提示することで
医療機関側で限度額までの請求に下げてくれます。
※令和３年の３月以降でこの高額療養費の資格確認がマイナンバーカードの
使用で簡素化されるということです。今後、様々なところでさらにマイナンバーを使用することになるかもしれません。まだの方は取得を考えるとよいでしょう。
長期療養しなければならくなったら傷病手当金を申請する
次に、傷病手当金について知っておきましょう。
これは医療費の給付ではなく
なんと、病気やケガをして働けなくなり、会社からの収入が途絶えた場合に
最長で１年半、お金がもらえるというものになります。
すごいですね。
もらえる金額はざっくりいうと、自分がもらっていたお給料の6割くらいです。
満額ではありませんが、ゼロになることを考えれば素晴らしい制度です。
傷病手当金は完全に自分から申請が必要であり、
医療機関に証明してもらったりといったことが必要になります。
これは特に誰かが教えてくれなければどうしようもありません。
小さな会社だと本当に教えてくれません。
誰も使ったことがない、知らないということは十分にあり得るのです。
自分が病気やケガで働けなくなりそうだったら必ず思い出してくださいね。
これを知らずに、無理に働いて、さらに悪化させることは避けたいものです。
そのほかの給付にも優れたものがある
以上、健康保険の特に重要な給付について２つお話ししました。
他にも出産時にかかる費用代として42万円が支給されたり、
出産による休業時にお金がもらえる出産手当金などもあります。
この辺は使う人も多く、ワリと有名かもしれません。
いずれにしても
①の療養費給付以外は、全て自分で何かしらの申請が必要になります。
気になる方は協会けんぽや国民健康保険のサイトで詳しく確認してみましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
自分がいくら払っていて、その結果どんな給付が受けられるのか
ということが理解できたのではないでしょうか。
今回お伝えしたことをまとめておくと
- 健康保険の保険料は毎年20万円以上払っている
- 医療費は高額療養費制度で所得によって6～26万円の支払いで済む
- 長期療養しなければならくなったら傷病手当金を申請する
サラリーマンの方は給料の時点で保険料が引かれてしまっているために、
非常にわかりづらくなっているのは間違いありません。
ですが、皆保険制度のためあなたが一生懸命働いて稼いだお金です。
そうしたことが何に使われているのか、意識することで
自分や大切な家族に何か起こった時に落ち着いて行動ができるように
常に勉強して、準備しておきましょう。
